加藤涼 客員教授 私は今年の10月から「公共政策のための数学(Mathematics for Public Policy)」という授業を担当しています。2019年から2021年までは「金融論(Financial Markets and Institutions)」「マクロ経済学(Macroeconomics for PP)」などの授業を受け持っていました。 前回までの授業は、世界中の教育機関が新型コロナウイルスの影響からオンライン授業に試行錯誤していた時期で、東大も例外ではありませんでした。私が担当していたのは修士1年生のクラスで、留学生の一部には東大のキャンパスを見たことすらない人もいたため、当時はまだ珍しかった「Slack」を使ってコミュニケーションを積極的に取り、「あなたは今、東京大学公共政策大学院の授業を受けているんですよ」という「つながっている感」を大事にしました。 2021年度の「オンライン・ハイブリッド授業グッドプラクティス総長表彰」(オンライン授業・ハイブリッド授業を実施する際に、優れた取り組みを行ったことを称える賞)を頂いたのも、そうした工夫が一因だったと思います。 10月から始まる「公共政策のための数学」は、高度な数学を学ぶのではなく、数学が公共政策実務になぜ必要か、具体的にどの手法が便利かを学ぶコースとなります。 私は25年間、日本銀行やIMF、バーゼル銀行監督委員会などで、公共政策のなかでもマクロ経済政策の実務に携わってきました。そのなかでも、一番長く経験してきたのが金融政策という分野です。 金融政策とは、物価を安定させるために、中央銀行が金利やマネーの量をコントロールする政策です。この政策を実施するには、GDPやインフレ率をある程度、予測する必要があります。 例えば、大谷翔平投手がボールをキャッチャーに向かって投げます。ホームベース上に達するまでの時間はおよそ0.4秒です。このとき、数学を勉強した人はニュートン力学が使えるので、大谷投手がボールを投げるスピードと方向がわかれば、0.4秒後にどこにボールがあるのかおおよそ予測がつきます。 これと同じで、微分方程式(ニュートン力学ほぼそのもの)を使えば、政策実務家は1年後のGDPやインフレ率をおおよそ予測できます。 もちろん、コロナパンデミックやウクライナ戦争のような突発的な出来事があると、予測は大きく外れます。このとき大事になってくるのが、予測不可能な出来事がいつ起きるのかを考えるのではなく、起きてしまった時に損失を最小限におさえることです。「いつ風邪を引くのかではなく、風邪を引きにくい体作りを考える」「風災がいつ来るのかではなく、風災に強い建築方法を考える」のと同じですね。こうした損失最小化(loss minimization)の方法を考えるうえでも、数学は大変役立ちます。 「公共政策のための数学」は、数学が好きな人だけでなく、「数学が嫌いではないが、自分は公共政策の実務家としてあまり時間を数学に割きたくない」と考えている人たちにも受けてほしいと思っています。 実は私も30年前の学部生時代、数学関係の仕事に就くつもりはまったくなく、むしろ数学は仕事にするうえではつまらないなと思っていました。 ただ、当時の経済学のある先生が、授業でおもむろに「IS-LMモデル(マクロ経済学の分析手法のひとつ)の均衡近傍で全微分を取ります」といって線形化の解説を始め、そこで一切の関数型――つまりマクロ経済の全体像――がわかっていなくても、ある政策変更があったとき、自分の知りたい変数がどう動くか計算できることに気づかされました。そこで「数学って便利だな」と思った経験があります。 私は数学者ではなく、あくまで数学のユーザーであり、その意味では授業を受けるみなさんと同じ立場です。だからこそ、実務における数学の普遍性や使い方のお話ができると思います。 この授業を通して、みなさんにも「数学とのいい距離感」を見つけてもらえたらいいですね。
サントリー文化財団 研究助成の募集案内 【募集財団】公益財団法人 サントリー文化財団 【対象】原則として2024年4月1日時点で博士前期(修士)課程修了以上35歳以下の若手研究者による、人文学・社会科学分野の個人研究を対象とする 詳細は以下財団ホームページよりご確認ください。 https://www.suntory.co.jp/sfnd/research/
【キャリサポ】Link to the World~外資系企業を知るためのグローバルキャリアフェア 日本国内に拠点をもつ外資系企業が結集!東京大学全学生を対象! ―留学生・海外在住経験者・留学経験者・グローバル就職を考える学生など― 日時:10月24日(火)13:15-16:00 場所:Zoom開催(リンクは後日登録者にお知らせします) 参加企業:幅広いジャンルの外資系企業9社(4か国)が参加します。Apple(米国)、ケンブリッジコンサルタンツ(英国)、CES中電(中国)、日本ヒューレット・パッカード(米国)、ハイセンスジャパン(中国)、日本アイ・ビー・エム(米国)、MGITech(中国)、マイクロンメモリジャパン(米国)、ジック(ドイツ) 使用言語:日本語・英語、各企業ブースでは各国言語 申込:https://business.form-mailer.jp/fms/661613d9160904 詳細:https://www.u-tokyo.ac.jp/adm/inbound/ja/life-career-sc.html 問合せ:留学生支援室(本郷)< career.issr[at-mark]gmail.com >
A1A2「Global Political Economy」(5122503)(5171116)(5175012) 申し訳ありません、このコンテンツはただ今 English のみです。Today's class on Tuesday October 10 is canceled as announced in the first class last week.
A1A2&A1科目履修登録期間に関する注意事項 本日よりA1A2ターム科目、A1ターム科目に関する履修登録期間が始まりました。 履修・教務手続案内のP.6-8を改めて確認し、漏れなく登録を行ってください。 履修登録期間 10/10(火)~10/16(月) 履修・教務手続案内(PDF) http://www.pp.u-tokyo.ac.jp/education/courses/ また、以下の点に特に注意してください。 ■必ず所定の期間に履修科目の登録・変更・撤回を行ってください。期間外の手続きは一切認められません。 ■履修登録はUTASで行ってください。ITC-LMSでの受講登録や、UTASシラバスのお気に入り登録をしただけでは、正式にその科目を履修したことにはなりません。 ■履修登録期間の後、履修登録修正期間が設けられており、履修科目の追加・変更・撤回が可能です。履修登録修正期間後は一切手続きができません。 ■1年間に履修登録可能な単位数の上限は38単位です。4月入学者は4月から起算して1年間、9月入学者は9月から起算して1年間の履修登録単位を数えます。 ■研究論文(6単位)、リサーチペーパー(2単位)を登録する予定の学生は、これらの単位を含めて38単位以内になるよう注意してください。 ■最終年次の後期には、他学部・他研究科科目を修了要件に算入する単位として履修登録しないでください。学部・研究科により成績報告期限が異なるため、公共政策大学院で行う修了判定の時期までに成績が確定されない場合は、当該科目の単位は修了判定に算入されません。 ■UTASに関して、不具合や操作に不明な点がある場合は、履修登録修正期間までに公共政策学務チームに申し出てください。期間後の申し出には対応しかねます。
令和6年度日本学生支援機構大学院奨学生予約採用の募集のお知らせ 令和6年度日本学生支援機構大学院奨学生予約採用の募集のお知らせ 奨学厚生課奨学チームより「令和6年度日本学生支援機機構大学院奨学生予約採用の募集のお知らせ」がありました。 詳細はPDFファイルをご覧の上、奨学チームへお問い合わせください。 令和6年度日本学生支援機構大学院奨学生予約採用の募集のお知らせ(PDF. 85KB)
2023年度UGIP ㈱クボタ企画 応募開始と説明会のお知らせ 東京大学グローバル・インターンシップ・プログラム(UGIP)の㈱クボタ企画について、応募受付を開始しています。(10月11日(水)と10月17日(火)に駒場と本郷で説明会を開催予定) https://www.u-tokyo.ac.jp/ja/students/special-activities/ugip_ku.html