
- 教員ブログ
洋上風力発電における合意形成の質を高めるために
脱炭素に向けた自然エネルギーの活用のために、今後、洋上風力発電の導入が増えることが見込まれるが、長期間にわたる大規模な事業であるため、合意形成のための制度設計が重要になる。本論文では、現状の合意形成過程の課題が指摘され、改善のための提言がなされている。
- エネルギー
- 風力発電
- 合意形成
山口 健介
東京大学公共政策大学院特任講師。1981年、東京生まれ、東京大学文学部卒業、同大大学院新領域創成科学研究科修士課程修了(国際協力学)、タイ・チュラロンコン大学大学院博士課程修了(タイ学)。専攻はASEAN地域研究、エネルギー・資源政策、レント管理論。論文に“Energy for Peace in Myanmar : a sustainable and inclusive strategy”(Myanmar Times ; ミャンマー語)、“Understanding the motivations behind the Myanmar-China energy pipeline: Multiple streams and energy politics in China”(Energy Policy 107)、“ Why economic sanctions in Myanmar is a bad idea”(PacNet )、Energy policy for peace(Elsevier)など。
脱炭素に向けた自然エネルギーの活用のために、今後、洋上風力発電の導入が増えることが見込まれるが、長期間にわたる大規模な事業であるため、合意形成のための制度設計が重要になる。本論文では、現状の合意形成過程の課題が指摘され、改善のための提言がなされている。
In their newly published book Energy Policy for Peace, editors Daniel Kammen (IPCC shared Nobel Prize Awardee), Hisashi Yoshikawa (Project Professor, …